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執筆者の写真榊原 将/HR Linqs, Inc.

リモート勤務へのシフト

キャリアサイトのLadders社が北米の企業5万社のデータを分析したところ、COVID-19による影響が出始めた2020年3月以降、特に年収10万ドル以上の求人でリモートワークをオファーしているポジションが増加したことがわかった。

COVID-19以前は約4%であったのが、2020年末には約9%、2021年末には約18%まで増加して、2022年末までには約25%、求人の4分の1がリモートワークとなることが予想されている。


特にテクノロジー関連のポジションでリモートワークでの求人が多く、以下のようなポジションにリモートワークが認められている。

  • ソフトウェアエンジニア

  • DevOpsエンジニア

  • データエンジニア

  • プロダクトマネジメント

  • プロダクトマーケティング

企業のマネジメントの約70%はオフィスでの業務を行っている部下(従業員)がいることを望んでいるが、人材流出によるコストや新たな人材を探す時間を考慮するとリモートワークで雇用をすることがベターであると考えているとの結果もあり、企業側が必ずしもリモートワークを全面的に推奨しているわけではないようである。


人材不足が続く中で、企業としてはリモートワークを含む今後の雇用戦略を検討することが必要である。

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