賃金上昇とインフレ率

賃金は高騰しているが、インフレ率を考慮すると将来に不安があると感じる労働者が多いようである。

ロバートハーフ社が行った調査によると、2022年に新規雇用をする上で初任給を見直した企業が半数以上あるものの、賃金の上昇率がインフレ率に追いつかないであろうと考えている労働者は多く、実際に多くの企業ではインフレに追いつくほどの給与の上昇を行うことが出来ない状況である。

賃金の見直しに加えて、先日の記事でも触れたアマゾン社の教育支援プログラム、すっかり根付いたリモートワーク等、フレキシブルな職場環境や新たなベネフィットの提供等を考慮をしながら労働条件の改善を考慮する時期に来ているのかもしれない。